「地震がきたら、わが家は倒壊しないだろうか」

「耐震診断」とは古い家にお住いの方は誰でも心配です。
「耐震診断」とは、家の地震に対する安全性を診断することですが、自分でもできる簡単なものから、専門家が診断するもの、さらには具体的な耐震補強をするために詳しく行うものまで種類があります。
まずは《誰でもできる簡単な耐震診断》で、自宅の耐震性をチェックしてみましょう。
住まいの耐震性能に関わる21の問診で、専門的な耐震診断を受ける必要があるかどうかの目安がつけられます。

NPO法人耐震防災事業団 撮影:神戸市消防局

いますぐ分かる YES/NOで答える耐震診断

全21問(所要時間約5分)でわが家の耐震強度がわかります。

YES

NO

YESが3個未満

問題ありません。
今後も建物の老朽化などに注意を払いましょう。ただし、この診断では地盤については考慮していませんので、
ご自宅が立地している地盤の影響について不安のある方は
念のため専門家におたずねください。

耐震について無料で問い合わせる

YESが3〜7個

耐震の調査の必要があります。
早急に専門家による耐震診断を行い、
補強工事の必要性などを詳しく調べましょう。

一般診断法による
有料の耐震診断について相談する

YESが8個以上

倒壊の危険性があります。
早急に精密検査と補強対策を考えましょう。

日本耐震防災事業団は必要以上の過剰な補強工事は一切いたしませんのでご安心ください。

具体的な耐震補強について
聞いてみる
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平成7年に発生した阪神・淡路大震災では、地震による直接的な原因での死者数が約5,500人であり、そのうちの85%もの人が住宅、建築物の倒壊などによる圧迫死であったとされています。
住宅などの倒壊により火災が発生する危険性や、救助活動などのさまたげになることもあります。自分や家族の生命・財産を守るためにもわが家の耐震診断を行いましょう。

南関東では今後30年以内にマグニチュード7程度の大地震が発生する確率が70%

震度7の地震が東京湾北部で起こった場合、都内の建物約280万棟のうち、約11.6万棟が全壊、約32.9万棟が半壊と予測されています。

目標は「震度7でも倒壊しない建物」

もし、直下型の大地震がきたら、身動きすることも困難です。地震による木造住宅の倒壊から自分や家族の命を守るためには、耐震診断をし、必要に応じて壁や筋交いを増やしたり、柱やはりを固定するなどの耐震改修を行うことが大切です。

特定非営利活動法人 日本耐震防災事業団

2001年設立。耐震工法の研究・開発を行うNPO法人。全国での耐震診断実績は約6,000棟。
実績のある信頼のおける耐震防災事業業者を紹介し、約2,000棟の家屋が耐震補強を実施し、安心を得ています。
また、耐震防災の地域安全化活動、講演会を定期的に開催するほか、防災基本条例制定のための会議などにも関わっています。監修書に『低コストの最新技術で地震に強い家に変える本』(洋泉社)など。

NPO法人 日本耐震防災事業団 2001年設立。耐震工法の研究・開発、及び耐震プランナーの育成を主な活動目的とする

理事長 小口悦央

「地震で起こる家屋の倒壊により、家、更には自分や家族の命を失う人々を一人でも減らしたい!」これが私の目標です。
先の阪神大震災時、私はボランティアとして3年余り神戸で復興活動に従事し、23棟の復興住宅を手掛けました。阪神大震災では、地震による直接の犠牲者のうち85%が家屋の倒壊が原因だったそうです。家が倒れなければもっと多くの命が助かり、救出活動も断然スムーズになるのに!!そう思い、耐震補強を自分のライフワークにしようと心に決めました。

NPO法人 理事長 小口悦央NPO法人 理事長
小口悦央